株の始め方まずは証券会社にカンタン資料請求

資料請求

資料請求

証券会社の資料請求は簡単です。早い人なら30秒、普通の人でも数分あれば終わるでしょう。

基本的に、通販のパンフレットの請求などと、何ら変わりはありません。違いは「銀行口座を書く」「勤務先について、ほんの少し書く」程度です。

資料請求したからと言って、セールスの電話がかかって来たりすることも特にありません。リスクも労力も全くないので、お気軽にササッと済ませましょう。

証券会社の資料請求の流れ・やり方

マネックス証券

資料請求のやり方・流れを一覧にします。証券会社によって多少違いますが、大体同じと考えてください。

まず、目当ての証券会社の公式サイトに行きましょう。そこで『口座開設のお申込み』のような、目立つボタンをクリックします。

あとは、「個人情報の記入」「アンケート」だけです。

個人情報の内容・項目

記入する個人情報の内容・項目は下の通りです。

  1. 約束に同意
  2. 個人(住所・生年月日など)
  3. 勤務先(会社名・部署など)
  4. 銀行口座(支店名・口座番号など)
  5. 税金の方式(『源泉徴収あり』を選べばOK)

会社によって多少違いますが、大体この一覧の通りです。

投資経験に関するアンケート

アンケートは大抵必須ですが、選択するだけなので、すぐ終わります。聞かれる項目は下のようなものです。

  • 投資の目的
  • 金融資産
  • 口座開設の動機
注意するのは「金融資産」

あまり少ない金額を答えると、口座開設できない場合があります。そのため、最低でも「200万円以上」などの、無難な数値にしておきましょう。

資料請求した後の、申し込みの流れ

資料請求をした後の、申し込み&口座開設までの流れは、下の通りです。

  1. 資料が届く(1週間程度)
  2. 書類に記入し、返送
  3. 証券会社に届いたら、口座開設完了

このような流れです。こうして作った口座にお金を振り込めば、すぐに株取引を始められます。

口座に入金しても、すぐに株を買う必要はない

証券会社の口座というのは、普通の銀行口座とまったく同じです。株取引に便利だから開設するだけで、別に「ただの銀行口座」として使ってもいいんですね。

そのため「とりあえず入金しておく」だけでもOKです。その後、株の勉強をして「そろそろ始めてもOK」という自信がついてからスタートするというのもいいでしょう。

株に興味がある多くの人が「口座開設」…というより「資料請求」の段階で止まってしまいます。しかし、実際には普通の銀行の口座を開設するのと同じくらい、簡単なんですね。

簡単だし、開設した後も気軽に考えていいものなのです。

どの証券会社から資料請求する?

これは「証券会社の選び方」になるので、詳しく書くと長くなります。
例えば、下のような自分の優先順位を決め、それに合う証券会社に申し込みしましょう。

証券会社選びの基準

手数料が安い » デイトレード向け
企業分析などのサービスが充実 » 中級者向け
手数料が安い » デイトレード向け
普段使う銀行のグループ » 楽天銀行&楽天証券など
手数料が安い » デイトレード向け

…というように、他にも多くの基準があります。
それらの基準ごとにおすすめの証券会社を、当サイトでも紹介しているので、そちらからぜひ選んでください。

10以上の証券会社で、口座開設するのもアリ

証券会社はそれぞれにメリットがあるので、投資家の中には「10以上の証券会社で口座開設している」という方もいます。逆に「せいぜい2つか3つ」という方もいて、このあたりは投資家のスタンスにもよります。

情報収集のためにも数社は口座を作っておくのはあり

ただ、たとえば「人に投資の情報をガイドする仕事」もしたい場合、たくさん開設するメリットは大きいでしょう。投資は、少し稼げるようになるだけでも、情報発信していると雑誌の取材が来ることは多いです。

「莫大に稼いでいる人」よりも「初心者で、そこそこ稼いでいる人」の方が、初心者がすぐに真似しやすいからですね。つまり、初心者でも情報発信する価値は、意外とあるのです。

そういう情報発信やメディア露出まで視野に入れている人は、ぜひ多くの証券会社で、口座を開くといいでしょう。

とりあえず1社で開設し、取引を一度経験するのがおすすめ

いろいろ書きましたが、とりあえず1社で『口座開設→入金→株を買う』までの流れを、一通り体験することをおすすめします。
これだけでもう「株式投資をしている」という実績ができますから、投資に関する情報の吸収力が、劇的に高まるでしょう。

犬が芸術作品には反応せず、食べ物には反応するように、動物の脳は「自分に関係ある」と思うものには、強く反応するようになっています。そのため「まず実際に投資をしてみる」というのが、一番いいのです。

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